女性活躍・D&I経営の取組を始めたきっかけ
特別に「女性活躍」「D&I経営」を掲げて取組を行っていたわけではありません。弊社の業務のひとつである、コールセンター業務において、女性の応募率が高いこととコツコツと業務に向き合い、着実に成果を出す女性社員が多いことから、自然と女性が活躍できる職場環境になっていきました。
取組とその成果
産休・育休の取得率、復帰率ともに100%を継続
弊社は、子育て世代の社員が多いことから、スキルを身に着けた社員が安心して長く活躍できるように2017年頃からライフステージの変化を前提にした柔軟な働き方の取組を開始しました。
具体的な取組は以下の通りです。
・育休から復帰した職員が、時短勤務で管理職としてキャリアを継続できる制度の導入
・育休からの復職時に10万円を支給
・子育て都合で始業時間の8時半に出社が難しい場合に、9時まで出社時間を調整できる制度の導入
このように、女性社員が安心して働き続けられる環境にしたことで、定着率が向上し、管理職や中核メンバーとしての女性の登用が進みました。ライフステージの変化があってもキャリアを続けられる環境は、社員のモチベーションアップにもつながっています。
具体的な取組は以下の通りです。
・育休から復帰した職員が、時短勤務で管理職としてキャリアを継続できる制度の導入
・育休からの復職時に10万円を支給
・子育て都合で始業時間の8時半に出社が難しい場合に、9時まで出社時間を調整できる制度の導入
このように、女性社員が安心して働き続けられる環境にしたことで、定着率が向上し、管理職や中核メンバーとしての女性の登用が進みました。ライフステージの変化があってもキャリアを続けられる環境は、社員のモチベーションアップにもつながっています。
相互理解と支え合いで、働きやすい職場に
営業担当が獲得したプロジェクトを別の社員に「社内発注」できる制度を設けています。この制度では、業務に携わった社員に社内売上が入るようになっており、その売り上げに基づき、翌月の給料にインセンティブが入る制度となっています。部署や役割に関係なく成果に応じた報酬が得られるため、社員のモチベーションアップにつながっています。
2024年からは、やむを得ない事業で出勤ができなくなった社員の業務を、別の社員が業務を代行した場合に、報酬単価の1.3倍を支給する「カバーインセンティブ制度」を導入しています。この制度の導入により、業務を代行した社員の負担も報われるため、チーム全体で協力し合える関係性が構築できています。
その他にも、定期的な1on1面談を通じたキャリア相談や勉強会、希望に応じた業務内容の調整など、個々の成長意欲に応じたキャリア支援も行っており、性別問わず社員全員が「自分の成長を実感できる」環境を整えています。これにより、女性活躍だけでなく組織全体の活性化にもつながっています。
2024年からは、やむを得ない事業で出勤ができなくなった社員の業務を、別の社員が業務を代行した場合に、報酬単価の1.3倍を支給する「カバーインセンティブ制度」を導入しています。この制度の導入により、業務を代行した社員の負担も報われるため、チーム全体で協力し合える関係性が構築できています。
その他にも、定期的な1on1面談を通じたキャリア相談や勉強会、希望に応じた業務内容の調整など、個々の成長意欲に応じたキャリア支援も行っており、性別問わず社員全員が「自分の成長を実感できる」環境を整えています。これにより、女性活躍だけでなく組織全体の活性化にもつながっています。
トップの思いを伺いました
私たちエッジコネクションは、「誰もが自分らしく働き、成長できる会社」を目指してきました。特に女性社員が多いという特徴がある中で、結果的に女性活躍やD&Iの実現が自然に進んでいきましたが、そこには「ライフステージの変化に左右されずに活躍を続けてほしい」という思いがあります。
「産休や育休がハンデになることなく、むしろ経験として強みに変えられるようにしたい」。そんな想いから、育児中の働き方支援や復帰後のキャリア継続を当たり前にしてきました。D&Iの取組は企業戦略の一環というより、“組織として当然あるべき姿”という感覚に近いかもしれません。
今後も、性別やライフステージにとらわれず、それぞれの「らしさ」を尊重しながら、組織としても個人としても、より良い未来に進んでいける会社でありたいと考えています。
作成:令和7年8月現在
「産休や育休がハンデになることなく、むしろ経験として強みに変えられるようにしたい」。そんな想いから、育児中の働き方支援や復帰後のキャリア継続を当たり前にしてきました。D&Iの取組は企業戦略の一環というより、“組織として当然あるべき姿”という感覚に近いかもしれません。
今後も、性別やライフステージにとらわれず、それぞれの「らしさ」を尊重しながら、組織としても個人としても、より良い未来に進んでいける会社でありたいと考えています。
作成:令和7年8月現在